阪急阪神ホールディングス

「日本初の都市間電気鉄道」——阪神電気鉄道の船出

1899年、複数の鉄道構想が合流するかたちで摂津電気鉄道株式会社が設立され、まもなく阪神電気鉄道と名を改めました。1905年、大阪と神戸のあいだで開業したこの路線を、阪神電気鉄道は現在も日本初の高速広軌の都市間電気鉄道と説明しています。開業当時、大阪-神戸間の所要時間は90分でした。

阪急電鉄が郊外の住宅地開発から出発したのに対し、阪神電気鉄道は都市と都市を結ぶ鉄道として生まれています。性格の異なる二つの私鉄が、およそ100年後に一つのグループとして統合されることになりました。

「乗客は電車が創る」——小林一三が仕掛けた沿線経営モデル

1907年、小林一三は箕面有馬電気軌道(現・阪急電鉄)の設立に加わりました。証券会社を興す話が流れたあと、鉄道事業へ方向を転じたと伝えられています。

小林は、線路が通る予定の沿線の土地をあらかじめ買収し、住宅地として分譲する手法を取り入れました。当時は珍しかった割賦販売(今でいう住宅ローン)を使い、サラリーマンでも家を持てる仕組みをつくったことで、沿線に人が住み、鉄道の利用者が増えていきました。「乗客は電車が創造する」という考え方は、のちに他の私鉄やJRも取り入れる沿線経営モデルの原型になったとされています。

「宝塚新温泉」の室内プールから生まれた少女歌劇

小林一三は、鉄道の終着駅となった宝塚に、温泉施設「宝塚新温泉」を開きました。その室内プール「パラダイス」は、温泉場の余興として活用されることになります。

三越の少年音楽隊や白木屋の少女音楽隊にヒントを得て、1913年、少女たちによる「宝塚唱歌隊」が結成されました。同じ年のうちに「宝塚少女歌劇養成会」へ改称し、翌1914年、プールを改装したパラダイス劇場で第一回公演を開いています。演目は「ドンブラコ」やダンス「胡蝶」など。これが、いまも続く宝塚歌劇団の始まりでした。

「阪急百貨店」——世界初か東洋初か、ターミナルデパートの誕生

1929年、梅田の新しいターミナルビルに「阪急百貨店」が開業しました。駅に直結した百貨店を鉄道会社自らが経営するという形は、それまで欧米にも例がなかったとされています。

この店を、阪急阪神百貨店の公式サイトは「世界初のターミナルデパート」と紹介しています。一方、阪急阪神ホールディングスのグループ沿革ページでは「東洋初のターミナルデパート」と表現されており、同じグループの中でも表現に幅があるのが実情です。1936年には増築を重ね、総面積5万6千平方メートルを超える「東洋一の大百貨店」に成長しました。

大阪タイガースの旗揚げ——阪神電鉄がプロ野球に参入

1935年、阪神電気鉄道は甲子園球場を本拠地とするプロ野球チーム・大阪野球倶楽部を設立しました。これがのちの阪神タイガースです。

2025年には創設90周年を迎え、2023年には18年ぶりのリーグ優勝と38年ぶりの日本シリーズ制覇を果たしました。鉄道会社が保有する野球チームは、いまも阪急阪神ホールディングスのエンタテインメント事業を代表する存在です。

「両方は抱えられない」——阪急ブレーブス、オリックスへ

阪急電鉄も、戦後からプロ野球球団「阪急ブレーブス」を保有し、かつて優勝を重ねた時期もありました。ですが1984年以降は優勝から遠ざかり、1988年、球団はオリックス(当時のオリエント・リース)へ売却されることになりました。

社内では、歌劇と野球という二つのシンボルはともに赤字であり、野球チームは他に11球団あるが歌劇には希少価値がある——両方を抱える余裕はないという趣旨の声があったとされています。球団名と本拠地・西宮球場は当面引き継がれ、球団は翌年から「オリックス・ブレーブス」としてプレーしました。阪急グループの手元に残ったエンタテインメントの柱は、宝塚歌劇団だけになりました。

村上ファンドの猛攻が生んだ経営統合

2005年、投資ファンド(いわゆる村上ファンド)が阪神電気鉄道の株式を買い進めました。同社は鉄道事業だけでなく、西梅田や阪神甲子園球場周辺に大きな含み益を持つ不動産会社としても評価されており、阪神タイガースというコンテンツも注目されました。株式保有比率は最終的に46%を超えています。

村上ファンドは阪神タイガースの上場を提案しましたが、ファンや関係者から強い反発を受けました。阪神電気鉄道は京阪電気鉄道との統合も模索しましたが折り合わず、阪急ホールディングスに支援を要請します。阪急側によるTOB(株式公開買い付け)を経て、2006年、阪急阪神ホールディングスが発足しました。村上ファンド側は同年、証券取引法違反の疑いで強制捜査を受け、保有株式をすべてTOBに応じて売却しています。

宝塚歌劇団のハラスメント問題——2023年の死と組織の責任

2023年、宝塚歌劇団に所属していた劇団員が死亡しているのが見つかりました。歌劇団は当初、上級生らによるパワハラは確認できなかったとする調査報告書を公表しましたが、遺族側は複数のハラスメント行為があったと反論し、双方の協議が続きました。

2024年、阪急阪神ホールディングスと宝塚歌劇団は遺族と合意書を締結し、髪をヘアアイロンで無理やり巻いてやけどを負わせた行為など、14項目のハラスメントを認めて謝罪しました。長時間労働やハラスメントを放置してきた組織の「怠慢」を認め、外部有識者による諮問委員会の設置や組織風土の改革を約束しています。この対応が今後どこまで根づくのかは、記事執筆時点でも注目され続けています。

「360億円の赤字」から、9年ぶりの最高益へ

2021年3月期、阪急阪神ホールディングスの連結最終損益は360億円の赤字となりました。経営統合後、初めての通期赤字です。新型コロナウイルスの感染拡大で訪日外国人需要が急減し、ホテル事業の利用水準はコロナ前と比べて期末時点で3割程度、直近では4割程度の水準まで落ち込みました。旅行事業も大きく落ち込みました。

その後、鉄道・不動産事業を中心に回復が進み、大阪・梅田の再開発「グラングリーン大阪」でのマンション分譲やオフィス賃貸が伸びました。2025年の大阪・関西万博も営業利益を押し上げました。2026年3月期の連結純利益は785億円まで回復し、9年ぶりの高水準に達しました。