孫正義 — みかん箱の上で語った「1兆、2兆」は、なぜ現実になったのか

ソフトバンクグループを一代で築き上げた経営者、孫正義。 2023年、彼が7年前に買収した英国の半導体設計会社が、ナスダックで新たな評価を受けました。 高校を中退して渡米した青年は、なぜ半導体からAIまで、次々と巨大な賭けに出続けるのでしょうか。 差別を受けた少年時代、みかん箱の上の宣言、そして幾度もの暴落。 一代で築かれた投資会社の芯にある「志」を追います。

2023年秋、ニューヨークのナスダック・マーケットサイトに、英国の半導体設計会社アームの経営陣が並びました。最高経営責任者のレネ・ハースらが上場記念の鐘を鳴らすと、取引開始とともに株価は初値新規上場した株式が取引所で最初に成立する取引価格。56.10ドルをつけ、その日のうちに63.59ドルまで上昇しました。売り出し価格51ドルから、25%近い値上がりです。

この年、AIという言葉は投資の世界で急速に存在感を増していました。半導体設計という地味な業種のアームが、その年最大級の新規株式公開になった背景には、AI向け半導体需要の拡大という追い風がありました。この上場でアームの時価総額は一時600億ドル近くまで評価され、発行済み株式の約9割を握るのがソフトバンクグループです。

会場に姿を見せた孫正義は、アームの回路設計技術が人工知能(AI)向け半導体にも使われている点を強調し、保有株式をできる限り長く持ち続けたいという考えを述べたと報じられています。アームは2016年、孫正義が3.3兆円で買収した会社でした。買収価格は、発表前の株価に43%もの上乗せをした水準です。

買収資金の多くは、みずほ銀行からの1兆円規模の融資と、ソフトバンクグループの手元資金でまかなわれました。買収から7年後のこの日、当初の買収額を大きく上回る評価がついたことになります。

ですが、この日の高揚は孫正義という経営者の一面にすぎません。同じ数年の間に、彼は数兆円規模の損失も経験しています。なぜこの人物は、これほどの振れ幅を持つ賭けを、40年以上にわたって繰り返せるのでしょうか。

答えを探るには、時計の針を大きく戻す必要があります。ひとりの少年が、投げつけられた石で頭から血を流していた時代まで。

孫正義は1957年に生まれました。在日韓国人という出自を理由に、幼い頃から差別を受けたと本人が明らかにしています。幼稚園の頃、日本人の子どもから「朝鮮人」と罵られ、投げつけられた石で頭から血を流したという体験を、孫氏自身が後年のインタビューで語っています。

16歳でアメリカに渡るまで、孫氏は「安本正義」という日本名を使っていました。会社を創業する際、親族が使う「安本」と、先祖代々の「孫」のどちらを名乗るか、選択を迫られます。

孫氏は高校1年で中退し、単身アメリカに渡りました。カリフォルニアの語学学校を経て現地の高校に編入し、その後カリフォルニア大学バークレー校の経済学部に3年生として編入しています。日本の高校を離れてからアメリカの大学に進むまで、わずか数年での駆け上がりでした。

「俺は小学生、中学生の時に自殺したいぐらい悩んだんだ」——差別の重さについて、孫氏はこの言葉を公の場で使っています。生まれ育った環境への反骨心が、後の行動原理の底に流れていると見ることができます。

名前を巡るこの決断は、単なる個人的な選択にとどまりませんでした。抗議の声を上げることよりも、厳しい状況でも堂々と結果を出す人間がいるという事実を見せる方が、ずっと大きな効果を持つ。反対する意見をぶつけるのではなく、実績そのものを反論の材料にするという発想は、後年の事業判断にも通じるものがあります。

高校1年のとき、孫少年は日本マクドナルド創業者・藤田田の著書に感銘を受け、どうしても本人に会いたいと考えました。アポなしで羽田空港から藤田氏の会社へ向かい、秘書にメモを渡します。「三分間、社長室の中に入れてくれればそれで良い」。この作戦が実り、15分間の面談が実現したと伝えられています。

藤田氏のアドバイスは一言だったといいます。「これから人々を世界を動かすのはコンピューターだ。アメリカでコンピュータの勉強をするといい」。孫少年はこの言葉のとおり、渡米後にコンピュータの世界に進みました。

渡米した孫氏は、カリフォルニア大学バークレー校で経済学を学びながら、自動翻訳機を考案し、シャープに売り込みます。この売り込みで得た資金は約1億円。これを元手に、在学中の1979年、アメリカで「ユニソン・ワールド」という会社を興します。

翌1981年、「日本ソフトバンク」が生まれます。出資したのは、孫氏が米国で興したユニソン・ワールドと、経営総合研究所の2社でした。差別を受けた少年時代から、渡米、発明、そして創業まで、孫正義の20代前半は、周囲の予想を裏切り続ける選択の連続でした。

日本ソフトバンクは、店頭公開で得た200億円を元手に、米国の展示会事業や出版社の買収に動き、アメリカのIT業界への投資を本格化させました。1996年には、米ヤフーとの合弁でヤフー・ジャパンを設立します。

その後のネットバブルで、ソフトバンクの株価は急騰します。孫氏は後年、この時期を「僕の個人資産は1週間に1兆円ずつ増えていってた」と振り返り、「3日間だけ」世界一の富豪ビル・ゲイツを資産で抜いたことがあると語っています。

バブルは崩壊します。孫氏自身の言葉では、ソフトバンクの時価総額は20兆円から2,000億円へ、100分の1まで縮みました。「犯罪者扱い」「詐欺師のように言われる」状況だったとも述べています。

それでもソフトバンクはこの時期、ブロードバンド事業(Yahoo!BB)に全力を投じ、4年間で計4,000億円の赤字を出しながら事業を続けました。目先の暴落に沈むのではなく、次の技術に賭け続ける姿勢が、ここで形になりました。

2006年、孫正義はさらに大きな賭けに出ます。携帯電話会社、ボーダフォンの日本法人を1兆7,500億円で買収したのです。当時のボーダフォン日本法人は、ネットワークの弱さから「つながらない携帯電話」と評され、契約者数の伸びもほぼ止まっていたと伝えられています。

株式の97.7%を取得するこの買収で、ソフトバンクは通信事業への参入を果たしました。孫氏自身も後年、時価総額と同規模の金額を投じたこの買収を「無茶な勝負」と表現し、番号ポータビリティを前に「草刈場になる」と言われていたと振り返っています。

買収資金の内訳は、ソフトバンク本体からの出資2,000億円、ヤフー・ジャパンからの優先株出資1,200億円に加えて、非遡及型のLBOローンが1兆円を超える規模で組まれました。リスクを懸念した金融機関が、契約者数や利益の目標達成を求める厳しい財務制限条項を付けたと伝えられています。

買収から2年後の2008年、ソフトバンクモバイルはアップルと共に、iPhone 3Gを日本で発売すると発表します。この時期、日本でiPhoneを扱えたのはソフトバンクだけでした。孫氏は後年、このiPhoneを「救世主」と表現しています。

ボーダフォン時代にほぼ横ばいだったユーザー数は、買収後に2年連続で純増数1位となり、通信事業はグループ全体の利益を支える収益源に育ちました。「草刈場になる」と言われた賭けは、数年のうちに評価を変えることになります。

2016年、孫正義はサウジアラビアの実力者、ムハンマド・ビン・サルマン皇太子(当時は副皇太子)と面会します。会談はわずか45分でしたが、その場で450億ドルの出資約束を取り付けたと伝えられています。孫氏はこの成果を「45分で450億ドル。だから1分で10億ドルだ」と喜んだという話が、複数のメディアで語られています。

この約束を軸に、2017年、サウジの政府系ファンド政府や中央銀行などが出資し、資金を運用する投資ファンド。を中心に「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」が発足しました。一次クローズの時点で、集まった資金は930億ドル。史上最大級のテクノロジー投資ファンドでした。

投資先の一つが、オフィスシェア事業のWeWorkでした。しかしWeWorkの企業価値は、400億ドル超から約80億ドルまで沈みます。新型コロナウイルスの流行による打撃や、事業モデルそのものの見直しを迫られました。人工衛星による通信網の構築を目指していたOneWebも、事業の継続が難しくなった投資先の一つです。

2020年、ソフトバンクグループはビジョン・ファンド関連で約240億ドルの損失に加え、WeWorkやOneWebがらみで約8,000億円の非営業損失を計上すると発表しました。この結果、通期の最終損益は約70億ドルの赤字になる見通しでした。

一方で、この時期の損失には、アリババ株の売却益や、保有比率の変化にともなう評価益など、他の事業からの相殺要因もあったと説明されています。

巨額の損失を経て、孫正義は投資の軸足を移し始めます。ベンチャー企業への広範な投資から距離を置き、半導体とAI関連への集中へ。保有していたクーパンやドアダッシュなど上場企業の株式を売却し、身軽になった資金を、次の一手に振り向けていきました。

2025年、マイアミでの投資会議に登壇した孫正義は、ムハンマド皇太子との関係を振り返り、出会いのタイミングには恵まれたが、それに見合うだけの運用成果はまだ返せていない、という趣旨の発言をしています。孫氏自身の言葉では「まだ借りがある」。

2025年、ソフトバンクグループはアメリカのOpenAIへの追加出資を決めます。まず100億ドルを、企業価値2,600億ドルという評価で出資。条件が整えば、さらに追加する計画です。あわせて、AI向けのデータセンター基盤を米国内に築く「スターゲート・プロジェクト」にも参画すると発表しました。

16歳の孫少年に藤田田が授けた助言は、これから世界を動かすのはコンピュータだから、アメリカでその勉強をするといい、という趣旨の一言だったと伝えられています。それから半世紀近くが経ち、孫正義が最後に全力を注いだ先も、結局はコンピュータの延長線上にあるAIでした。

1つ目——借入で規模を広げる

ボーダフォン買収のLBOローン、アーム買収時のみずほ銀行からの融資、OpenAI出資の資金調達。いずれも自己資金だけでなく、借入を組み合わせることで、持てる手札より大きな賭けに出ています。借入は利益を何倍にもする一方、判断を誤れば損失も何倍にもします。

2つ目——時間を味方につける

ネットバブル崩壊の直後に赤字覚悟でブロードバンドへ投じ続けた判断、非公開化したアームを7年かけて育て直した判断。いずれも、短期の評価の上下に反応せず、数年から十数年単位で結果を待つ形になっています。孫氏は2010年に発表した「新30年ビジョン」でも、過去300年の歴史をふまえて300年先のあるべき姿を模索すると語っています。

3つ目——賭けの対象を時代ごとに乗り換える

ソフトウェア流通から、インターネット、ブロードバンド、携帯電話、半導体、そしてAIへ。孫正義は同じ会社の看板を掲げながら、その中身を何度も入れ替えてきました。1つの事業に固執せず、時代の中心にある技術へ主力を移し続けてきたことが、40年以上にわたって第一線に立ち続けられた理由の一つだと考えられます。

もう一つ、名前をめぐる原点も、この半生の縁の下に残っています。差別を受けた少年が、周囲の反対を押し切って先祖代々の名を名乗り、その名前ごと世界的な企業を築き上げました。社員2人の前でみかん箱に立った日から、創業者という立場だけは途切れていません。

1980年、みかん箱の上で語られた「1兆、2兆」という数字は、当時のアルバイト2人にとっては現実味のない話でした。それから数十年が経ち、ある報道では、この会社の連結売上高は6兆円を超え、株式の時価総額も13兆円を超える規模に達していると伝えられています。豆腐屋のように数えるという比喩そのものが、文字どおりの規模になったことになります。