三菱重工業

「九十九商会」——家紋が重なり、スリーダイヤが生まれた

三菱の源流となった土佐藩の海運会社「九十九(つくも)商会」は、創業時、「三角菱」と呼ばれる意匠を船旗として採用しました。これが現在のスリーダイヤの原型と言われ、藩主・山内家の家紋「三ツ柏」と岩崎家の家紋「三階菱」に由来すると考えられています——三菱グループの公式サイトはそう説明しています。

この図柄が変遷を経て、明治43年に現在の「スリーダイヤ」の形になったと三菱重工は説明しています。長崎で造船業を始めるより前、海運会社の旗印の中に、のちの三菱重工業の起点がありました。

「九十九」の名を捨てて「三菱商会」と改めたのは、経営を引き継いだ岩崎彌太郎でした。米国に留学中の長男・彌之助へ宛てた手紙には「過日、九十九の名号を廃し……此の度三菱商会と相改め候」とあり、社名はこの彌太郎自身の言葉に由来すると三菱グループは説明しています。

長崎造船所——借りた工場を、弟が買い取った

1884年、岩崎彌太郎は政府の工部省長崎造船局を借り受け、長崎造船所と名付けて造船事業に本格参入しました。三菱重工業はこの年を創立年と定めました。

彌太郎は翌年に没し、事業は弟の岩崎彌之助が引き継ぎました。彌之助は長崎造船所への設備投資を積極的に進め、1887年、借用していた工場等の買収を完了させています。名実ともに三菱の造船所になった瞬間でした。

戦艦「武蔵」——超弩級戦艦を生んだ長崎造船所

長崎造船所では、第二船台の巨大なガントリークレーンのもとで、超弩級戦艦「武蔵」が建造されました。

超弩級戦艦「武蔵」を生み出した技術力は、祖業である造船の到達点として三菱重工業の歩みに刻まれています。

「財閥の再来」——批判を越え、一つに生まれ変わった

「財閥の再来だ」——3社の再統合が計画されると、そんな批判が上がりました。GHQによる解体からまだ日が浅く、政府内にも慎重論があったといいます。

公正取引委員会の審査は難航しましたが、1964年に合併が認められ、三菱重工業として再び歩み始めました。合併までには、分割から一つに戻るまで、14年の歳月がかかっています。

クライスラーとの契約——三菱重工から自動車が巣立った

京都製作所の一部や名古屋・川崎・水島の工場は、設立当初は三菱重工業が全株を持つ新会社へ、そのまま引き継がれました。祖業の重工業から、自動車の血脈がここで枝分かれしています。

送り出した「コルトギャラン」は、北米ではクライスラーの販売網を通じて「ダッヂコルト」の名で売られました。三菱の名を伏せたまま海を渡った車体が、祖業から自動車が巣立った証しでした。

「2,408億円」——客船事業が損失を呑み込んだ

欧州のアイーダ・クルーズ向けに大型客船2隻を受注したものの、度重なる設計変更が連鎖し、建造の現場は混乱しました。

2016年3月期までの累計損失は2,408億円に達しました。会見した宮永俊一社長は「大型客船全体の建造は、コスト面からも当面できない」と説明し、大型客船の受注を当面停止して中小型船やクルーズフェリーに事業を絞る方針へ転換しています。祖業である造船の看板事業が、身の丈を超えた挑戦で大きくつまずいた出来事でした。

「MSJ」——長年の夢が、開発中止に終わった

三菱重工業は国産ジェット旅客機の事業化を進め、三菱航空機を設立していました。開発機は「MRJ」から、のちに「三菱スペースジェット(MSJ)」へと名を変えています。

ですが、運航に必要な型式証明の取得は難航を極め、納期の延期を重ねました。2022年、泉澤清次社長は中期経営計画の説明会で「いったん立ち止まる」と述べ、翌年、開発活動の中止が発表されています。長年の夢は、断念という形で幕を閉じました。同社は、蓄積した知見を防衛分野の次期戦闘機開発などに生かす方針を示しています。

H-IIA——JAXAから三菱重工に引き継がれた

日本の主力ロケットH-IIAは、当初、宇宙航空研究開発機構(JAXA)が主体となって開発・運用していました。コスト競争力を高めるため民間移管が検討され、2002年、三菱重工業が移管先企業に選定されています。

段階を踏んだ移管の末、2007年に打ち上げた13号機で民営化が実現し、以後は「三菱重工のロケット」として打ち上げを担うようになりました。祖業の造船とはまったく異なる宇宙分野に、三菱重工業はこうして根を下ろしています。

過去最高益——ガスタービンと防衛が会社を立て直した

MSJからの撤退後、三菱重工業はエナジー事業と防衛・宇宙事業に力を注ぎました。データセンター向けの電力需要拡大を背景に、世界市場でシェア首位を獲得したと同社が発表するガスタービンの受注が伸び、防衛費増額を追い風に防衛関連の受注も過去最高水準に達しています。

2024年度、三菱重工業の受注高・売上収益・当期利益はいずれも過去最高となったと報じられています。客船とジェット機という二つの大型プロジェクトでつまずいた反動を、祖業に近い重電・防衛の分野で取り戻した形になっています。